超加工食品は「食物よりタバコに近い」と研究者が指摘 (2/2)

「自己責任」では説明できない食環境の問題

もう一つの重要な論点は、超加工食品をめぐる問題を個人の意志や節制だけに帰すことの限界です。

研究者らによれば、現代の食環境では超加工食品があまりにも広く、安価に、手軽に入手できる状態に置かれています。

この状況では「食べない」という選択そのものが難しくなります。

論文では、1950年代のタバコ広告との類似も指摘されています。

当時、フィルター付きタバコは「健康に配慮した製品」であるかのように宣伝されましたが、実際には健康被害を大きく減らすものではありませんでした。

同様に、「低脂肪」「砂糖不使用」といった表示は、超加工食品の本質的な問題である過剰摂取の起こりやすさを覆い隠し、規制を遅らせる可能性があると研究者らは警告しています。

そのため著者らは、超加工食品対策を「食べる側の責任」から「食品産業の設計・販売責任」へと転換すべきだと主張します。

タバコ規制で用いられてきた広告制限や提供環境の見直しといった手法は、超加工食品にも応用できる可能性があるというのです。

この研究が示しているのは、「超加工食品は体に悪いから控えましょう」という単純な話ではありません。

超加工食品が、依存や過剰摂取を起こしやすいよう意図的に設計され、現代の食環境に深く組み込まれてきたという構造そのものが問われています。

食品は生きるために不可欠だからこそ、完全に避けることはできません。

だからこそ研究者らは、タバコ対策と同じように、個人の努力だけに頼らない公衆衛生的な対応が必要だと訴えています。

私たちが日常的に口にしている食品を、改めて「どのように作られ、どのように食べさせられているのか」と考えることが、次の一歩になるのかもしれません。