人々は失敗の発生頻度を過小評価しており、失敗した人を責めやすい (2/2)

正しい失敗率を知ると、人の失敗を責めにくくなる

なぜ人々は失敗の起きる頻度を低く見積もるのでしょうか。

研究チームは、その原因の一つとして、失敗に関する情報が成功に比べて共有されにくいことに注目しました。

私たちは日常的に、他人の成功や順調な生活を目にします。

就職した、昇進した、子どもが学校でうまくやっている、商品がよかった、旅行が楽しかった。こうした話は、本人にとっても周囲にとっても語りやすいものです。

一方で、失敗を語ることには心理的な負担があります。

自分の失敗を話すと、自分の能力が低く見られるのではないか、責められるのではないか、と感じることがあります。

他人の失敗について話す場合でも、相手を傷つける、場を気まずくする、悪口のように聞こえる、といった不安が生じます。

論文では、こうした理由から、失敗は成功に比べて共有されにくくなり、その結果として人々が失敗の頻度を低く見積もる可能性があると論じています。

この考えを検討するため、研究チームはニュース記事、SNS、オンラインレビューなども分析しました。

ニュース記事の分析では、Nexis Uniというニュースデータベースを使い、研究で扱った領域について、成功と失敗がどれくらい報じられているかを調べています。

その結果、失敗は実際の発生頻度に比べて、共有情報の中で少なく扱われている傾向が確認されました。

とはいえ、私たちは普段、事故や事件、不祥事などのネガティブなニュースはよく目にしています。そのため、「失敗はむしろ多く報じられている」と感じる人もいるでしょう。

論文はこの点について、失敗が報じられる場合には、より大きく、感情的で、深刻なものが取り上げられやすいと説明しています。

つまり、劇的な失敗は目立つ一方で、日常的でありふれた失敗はあまり可視化されない可能性があるのです。

大きな医療事故は報じられても、薬が期待ほど効かなかったという程度ではニュースになりません。

有名企業の倒産は話題になっても、小さな店が閉じたり、個人が事業を続けられなかったという問題は散発的な特集がたまにある程度でしょう。

このような情報の偏りが積み重なると、「普通はうまくいく」という感覚が強まり、失敗した人は特殊な事例に見えてしまう可能性が高まるのです。

研究の後半では、この認識のズレが社会的判断にどう関わるかも調べられました。

研究チームは、参加者や現場の意思決定者に、問題や失敗の実際の頻度を知らせ、判断がどう変わるかを検討しました。

その結果、失敗の実際の頻度を知ると、例えば職場で「失敗した人」を否定的に見る傾向が弱まり、厳しい罰が与えられにくくなり、支援への支持が高まる傾向が見られたのです。

ただし、これは「失敗率を知れば、人は必ず優しくなる」という単純な話ではありません。

研究が示しているのは、失敗の実態を知ることが、失敗した人だけを責める見方を弱め、制度や環境にも目を向けるきっかけになり得るということです。

たとえば、産後の体調不良が一部の人だけに起きる珍しい問題だと思われていれば、職場は「その人の事情」として扱いやすくなります。

しかし、それが多くの人に起きる問題だと分かれば、休暇制度や復職支援の設計を見直す理由が生まれます。

同じように、大学を期限内に卒業できない人が想像以上に多いと分かれば、本人の努力不足だけでなく、学費、生活環境、支援制度の問題にも目が向きやすくなります。

ただ、この研究には注意点があり、論文では「失敗ギャップ」は文脈に左右されると述べられています。

ある失敗がどれくらい語られやすいかは、時代や文化、社会運動、組織の雰囲気によって変わります。

実際に論文では、#MeToo運動以降に語られやすくなった性的被害に関する領域では、通常の失敗ギャップが弱まる、あるいは逆方向になる結果も示されています。

また、この研究の参加者は主に西洋圏のため、日本社会で同じ傾向がどの程度見られるかは、別途調べる必要があります。

ここから先は論文が直接検証した内容ではありませんが、日本でも、受験、就職、職場復帰、子育て、介護、メンタルヘルスなどの場面で、「普通はできるはず」という空気が判断に影響する可能性はあります。

失敗は、誰かが話さなければ見えません。そして見えない失敗は、しばしば「珍しい失敗」として扱われます。

この研究は、失敗した人を責める前に、まず「その失敗は本当に珍しいのか」と問い直すことの大切さを示しています。