出産の数年後にADHD診断される母親が急増している

女性に多い「隠れたADHD」

一般的に子供のADHD（注意欠如・多動症）は、じっとしていられなかったり、衝動的に動いてしまったりする「多動性」の症状がよく語られますが、女の子のADHDでは、集中力の維持が難しかったり、物事を順序立てて進められなかったりする「不注意」の症状が中心となる傾向があります。

こうした特性は、特に女の子の場合「おっとりした性格」とか「おっちょこちょい」で済まされてしまい、本人も気づかないまま大人になるケースが少なくありません。

そのため多くのADHDの女性は、自分なりのルールを作ったり、人一倍の努力で生活を整えたりすることで、社会生活を器用にこなす「代償戦略（だいしょうせんりゃく）」で対処していると言われています。

こうした子供の頃に見過ごされ大人になってからADHDと診断されるケースは、近年、男女ともによく聞く問題ですが、多くは就職などの生活環境が大きく変わる節目に発覚しています。

そこで研究チームは、女性にとって大きな転換期の1つである「妊娠・出産・産後」に注目し、この時期に初めてADHDと診断されるタイミングに偏りが出るのかを、2010年から2018年の間に子供を産んだ36万3,904人の母親を対象に、国の大規模調査データを用いて調査しました。

研究チームは、各女性が妊娠する5年前から出産して5年後までの合計10年間にわたって、医療記録からADHDの初診断（または治療開始）のタイミングを追跡しました。

なお、この方法では受診や診断に至っていないケースはカウントされていません。

診断率は「産後4〜5年」でピークに

膨大なデータを分析した結果、母親たちがADHDの診断を受けるタイミングには、はっきりとした変化のパターンが見つかりました。

特筆すべきは、子供が2歳を過ぎる頃から新規の診断率が上昇し始めるという点です。

データによると、産後4年～5年のタイミングで、初めてADHDと診断される人の割合（発生率）は、妊娠前と比べて24％高い状態になっていました。

これは、出産から数年がたったタイミングで、困りごとが限界に達して医療につながるケースが増える可能性を示しています。

ここで一つの疑問が浮かびます。

なぜ、生活が劇的に変わるはずの「産後すぐ」ではなく、子供が成長した幼児期に、これほど診断が増えるのでしょうか？