「ADHDの人の数」現代の診断基準で過去データを調査した結果、特に増えていなかった (2/2)

診断基準を統一してデータを見ると、発達障害の可能性がある人の数は変わっていなかった

分析の結果、意外なことが分かりました。

ASD（自閉スペクトラム症）に関しては、平均スコアに統計的に有意な変化は見られませんでした。

特に強い傾向を示す子どもの割合にも、大きな変化はありませんでした。

一方、ADHD（注意欠如・多動症）ではわずかな変化がありました。

男子ではほぼ変化がなかったものの、女子では平均スコアがごくわずかに上昇していました。

また女子では、スコア上位10％相当の人の割合が、年ごとに少しずつ増える傾向が見られました。

ただし、その変化量はきわめて小さく、社会で言われる「急増」とはほど遠いものでした。

つまり、研究の結論は明確です。

ASD、ADHDの人の数は世代によって有意に変化してはいなかったのです。

なぜ「診断数」は増えたのか

診断数の増加には、社会の変化が深く関係しています。

まず、医師や教師、保護者の理解が進み、以前よりも早い段階で発達の違いに気づけるようになりました。

学校や行政の支援体制が整い、「診断を受けることが支援につながる」という認識が広まったことも大きな要因です。

さらに、診断の基準自体も広がっています。

2013年のDSM改訂では、ADHDの発症年齢の目安が「7歳未満」から「12歳未満」へと変更され、より軽度のケースも診断対象に含まれるようになりました。

特に女子では、以前は「おっとり」「天然」と言われていた行動の中に、注意の偏りや実行機能の弱さといったADHD特有の傾向が隠れていたことが分かってきました。

かつてはそれが「個性」で済まされていましたが、現代ではそれが「支援が必要な特性」として理解されるようになり、見逃されていた人たちが診断の枠に入るようになったのです。

今回の調査データは、親から見た子どもの行動報告が中心になっています。

そのため、女子のADHDスコアがわずかに上昇した点については、これまで見えにくかった女子の不注意中心の特徴について、保護者の気づきが回答に反映されやすくなった可能性があります。

実際に子どもの行動の分布はほとんど変わっていません。

つまり変わったのは、子どもたちではなく社会の見方の可能性が高いのです。

また、今回の調査が「親の報告データだから主観的では？」という疑問があるかもしれませんが、研究では国際的に信頼性が確認された質問票を使用しており、主観的な印象ではなく同じ基準で集めたデータを比べていると述べています。

この研究は画期的ですが、まだ解き明かすべきこともあります。

今後は、親だけでなく本人や教師の評価、客観的な行動観察を組み合わせた多面的な調査が求められます。

また、学校での集中力の要求度やデジタル機器の普及など、社会環境の変化が子どもの行動に与える影響についても検証が必要です。

また今回は双子コホートという双子のみを対象にした大規模調査データが用いられているため、この特性が結果に与えている影響についても、検証していく必要があるかもしれません。

ただ「発達障害」という言葉が広まり、診断を受ける人が増えたことは、これまで苦しんでいた人たちがようやく理解されるようになったということでもあります。

スウェーデンの研究が教えてくれるのは、「発達障害が増えた」のではなく、「社会が彼らに気づけるようになった」ということです。

診断数の増加は、社会がより寛容で、より支援的になってきた証拠と言えます。

「昔からいたけれど、見えていなかった人たち」に光を当てる。

それこそが、これからの時代に求められる“気づける社会”の姿なのでしょう。