「ADHDの人の数」現代の診断基準で過去データを調査した結果、特に増えていなかった

時代を超えて見えた“行動特性”の実態

ここ30年ほどの間に、発達障害――特にASD（自閉スペクトラム症）とADHD（注意欠如・多動症）の診断を受ける人は、世界的に急増しました。

たとえばイギリスではASDと診断される人の割合が20年間で約8倍に、アメリカではADHDと診断される人の割合が約1.5倍以上に増えています。

日本でも「発達障害」という言葉が一般的になり、テレビやSNSで日常的に目にするようになりました。

これは、昔に比べて発達障害の子どもが増えているということを意味するのでしょうか？

実のところこれには反対意見があり、発達障害の人が増えたわけではなく、単に今までは診断されずに隠れていた人が、社会の変化で視覚化されるようになっただけなのではないか、という疑問を述べる人たちも多くいます。

しかし、この疑問に対しては、これまで明確な答えがありませんでした。

そこで、スウェーデンのヨーテボリ大学の研究チームは、スウェーデン全国の双子を対象とした大規模プロジェクト「スウェーデン児童青年双子研究（Child and Adolescent Twin Study in Sweden, CATSS）」のデータを用いて調査を行うことにしました。

これは1993年から2001年に生まれた9,870人の双子の追跡調査で、18歳になった時点で、保護者が「子どもの発達や行動についての質問票」に回答しています。

ここでは発達障害の傾向を調査する項目も含まれてはいましたが、それ以外にも行動・心理的傾向の包括的評価を行うための質問もありました。

今回、研究チームは、こうした過去の質問票の回答データを、現代の診断基準に統一して、ASDやADHDである可能性の高さ（傾向の強さ）を数値化したスコアを算出しました。

ADHD等の診断基準は現代では変更が加えられています。そのため、基準を統一してデータを見たときに、もし発達障害の人が実際にこの10年間で増加しているのであれば、93年の調査データでは、01年のものより発達障害が認められる人の割合は低い結果になるはずです。

反対に、症状が認められる人の数が93年と01年で変わらない場合、発達障害の人が増加傾向にあるという話は見せかけの問題である可能性が出てきます。