人々は失敗の発生頻度を過小評価しており、失敗した人を責めやすい

失敗の発生頻度を見誤ると、低評価しやすくなる

研究チームの出発点は、「人々は失敗や問題の多さを正しく把握しているのか」という問いでした。

これまでの心理学研究では、人々が所得格差などを実際より小さく見積もることが示されてきました。また、人は自分自身の将来について、悪いことが起きる可能性を低く見積もりやすいことも知られています。

つまり多くの人は、物事を楽観視する傾向があるのです。

研究チームは、こうした傾向が社会全体や日常生活で起きる失敗についても起きており、人々が失敗の起きる頻度を実際より少なく見積もっているのではないかと考えました。

そこで研究チームは、失敗を「望んだ結果や目標に届かなかった出来事」と広く定義し、教育、医療、犯罪、経済、環境、恋愛、買い物、スポーツ、薬の効果など、30以上の領域を対象に、参加者に「失敗の起きる頻度」を予想してもらう調査を行いました。

たとえば参加者は、「大学生のうち、期限内に卒業できない人はどれくらいいるか」「市販薬を飲んでも十分な効果を得られない人はどれくらいいるか」「恋愛関係はどれくらいの割合で破局するか」といった質問に答えました。

研究チームはその予想を、公的統計や既存研究などから得られる実際の値と比較しました。

その結果、参加者は多くの領域で、失敗の起きる頻度を実際より低く見積もっていることがわかったのです。

調査を行った30以上の領域を平均すると、実際には失敗が約61%の頻度で起きていた一方、参加者の予想は約41%にとどまっていたのです。

この結果は、単に「人は数字を当てるのが苦手」という話ではありません。

もし単なる誤差であれば、ある場面では実際より高く見積もり、別の場面では実際より低く見積もる、といったばらつきが出るはずです。

しかし今回の研究では、教育、医療、犯罪、経済、恋愛、買い物など幅広い領域で、失敗の起きる頻度が実際より少なく見積もられる傾向が確認されたのです。

この偏りを分かりやすく示す例が、スポーツの調査です。

リーグ戦では、あるチームが勝てば、必ず別のチームが負けます。

そのため、リーグ全体で見れば勝ちと負けは釣り合い、敗北率は50%になるはずです。

ところが参加者は、プロホッケーチームの敗北率を平均して約44%と見積もりました。

つまり、勝ちと負けが必ず釣り合う場面でさえ、人々は「負け」の頻度を現実より少なく見積もっていたのです。

研究チームは、この認識のズレを「失敗ギャップ（failure gap）」と呼んでいます。

失敗ギャップとは、失敗が実際に起きている頻度と、人々が思っている頻度との間にあるズレのことです。

このズレが重要なのは、失敗した人に対する世間の評価に影響する可能性があるからです。

失敗が珍しく見えると、失敗した人は「誰でもやる失敗をした人」ではなく、「普通ならできることができない劣った人」として見られやすくなる恐れがあるのです。