砂糖配給の突然の終了が「自然実験」になった
イギリスでは第二次世界大戦中、食料不足への対応として砂糖などの食品が配給制となり、戦争が終わった後もしばらく制限が続きました。
ところが1953年9月、砂糖の配給制限が突然終了します。
すると国民の平均的な砂糖消費量は急増し、短期間でほぼ2倍になりました。
この出来事によって、わずか数カ月違いで生まれた子どもでも、胎児期や乳幼児期に経験した「砂糖の多さ」が大きく異なる状況が生まれました。
研究チームはこれを一種の自然実験として利用し、1951年から1956年にイギリスで生まれたUK Biobank参加者6万4761人を分析しました。
注目したのは、受胎から2歳の誕生日までに当たる最初の1000日間です。
ここでいう「砂糖への曝露」は、赤ちゃん本人が直接食べた砂糖だけを意味するのではなく、妊娠中の母親の食生活を含め、その時期に置かれていた食環境全体を指します。
早く生まれた人ほどこの期間の多くを配給制限下で過ごし、1953年9月以降に近づくほど制限を経験する期間は短くなります。
つまり研究では、単に「配給を経験した人」と「経験しなかった人」を比べただけでなく、砂糖の少ない環境に何カ月さらされたかと成人後の健康との関係も調べました。
その結果、最初の1000日間をより長く配給制限下で過ごした人ほど、成人後の5種類のがんの発症が少なくなっていました。
最も長く制限を経験した人では、制限を経験しなかった人と比べ、肝臓・肝内胆管がんの発症ハザードが69％低く、前立腺がんは52％、肺がんは41％、直腸がんは40％、乳がんは36％低くなっていました。
しかも、こうした差が現れたのは配給制限が終わった直後ではなく、何十年も経った後です。
人生のごく初期に経験した食環境が、長い時間を経て成人後の健康と結びついていたのです。
