社会的地位が低い人はフードデリバリーの利用率が2倍以上も高い
分析の結果、回答者の約13%が1週間に1度、フードデリバリーで料理を注文したと分かりました。
また、回答者の約16%が、ひと月に1度、オンラインで食材を購入していると分かりました。(こちらは料理ではなく野菜などのオンライン購入)
そして最も所得が高い世帯(富裕層)は、最も所得が低い世帯(貧困層)と比べて、オンラインで食材(野菜などの商品)を購入する確率が2倍も高いと分かりました。
これは納得のいくものです。
食材を使って自宅で料理しようとする人々は、時間と労力を使ってスーパーに行くか、お金を余分に使って配達してもらうかを選択しなければいけません。
当然ですが、お金に余裕がある人々の方が、後者を選択する可能性が高まるのでしょう。
ところが、フードデリバリーで料理を注文する世帯に関しては、社会的地位が最も低い世帯の方が、社会的地位が最も高い世帯と比べて利用率が2倍も高かったのです。
収入が低いはずの「社会的地位の低い世帯」が、料金が割高になるサービスを頻繁に利用することは、一見矛盾しているように思えます。
ではなぜこのような傾向が見られるのでしょうか?
こうした問題については、他の研究からも報告されていますが、社会的地位が低い人は、不安定な労働時間や収入状況のために、生きていくために常に忙しく、疲れ果てていることが多く、社会不安を抱える割合が高くなっています。
そのため仕事から帰宅した際に、既に料理を作る気力がなく、フードデリバリーに頼る割合が増えてしまうと考えられるのです。
確かに、時間や気持ちにある程度の余裕があるからこそ、自宅で時間をかけて料理を作ろうという気持ちになるのかもしれませんね。
また、「車を所持していないことや、うつ病などを患っていることが、社会的地位の低さとフードデリバリーの利用率の両方に関連しているかもしれない」という意見もあります。
加えて、この研究では、フードデリバリーを使用する人は、そうでない人と比べて肥満である確率が84%も高いことも分かっています。
実際、この研究について議論している海外掲示板では「最低賃金で苦労しながら働いていたころは、ほぼ毎晩デリバリーを頼んでいました。そして生活が楽になるにつれ、家で料理をすることが増え、体重も減りました」と自身の経験をコメントしている人もいます。
もちろん今回の研究だけでは、それぞれの因果関係を十分に証明することはできませんが、これらの推測や意見は、ある程度納得のいくものです。
一方で、社会的地位が低く、低賃金で働いているからこそ、将来を見据えてしっかりと節約している人もいます。
そのため、今回の研究結果を通して、自分のフードデリバリー利用率やそれに伴うデメリットについて改めて考えてみることは良いことかもしれません。
フードデリバリーは便利ですが、ついつい利用が多くなると、「収入が低いのに支出が増える」という悪循環に繋がり、健康も悪化する恐れがあります。
賃金が低い中でも労働者として毎日必死に働いている人たちは、特に注意すべき問題でしょう。
「貧乏暇なし」この一言で要約できる。
国民には健やかにGDPを上げてほしい政府と、ファストフードやデリバリーで資産を築きたいビジネスマンと
努力せずのらりくらりと暮らしてしまう国民のなんとも言えない構造に乾いた笑いがでてしまいます。
低賃金、肉体労働、成人病
セットだし