生涯独身でも「人生の最期」は不利じゃない、4万人研究で判明 (2/2)

最期を支えるのは「配偶者の有無」より人間関係の形

より詳しく見ると、この研究は「誰か一人の存在」が万能だとは示していません。

むしろ、どんな人間関係があり、実際にそれがどう機能するかが重要だと示しています。

まず離婚者では、ケア全体の評価や個人ケアに加えて、敬意をもった対応の面でも不利な傾向が見られました。

終末期では、入浴や着替え、寝具の交換といった細かな世話が生活の質を大きく左右します。

そのため、身の回りのケアが十分でないことは、本人の苦痛や不安に直結しやすいのです。

一方で、一度も結婚していない人は、少なくとも「結婚していないから不利」という結果にはなりませんでした。

実際、終末期の感情や痛みの面でも比較的良好な傾向が報告されています。

例えば、人生最後の1カ月に悲しみや不安の問題がまったく見られなかった割合は、生涯独身の人では約62％に達し、他の婚姻状態では41〜44％ほどでした。

また痛みに関しても、終末期に痛みがなかったと報告された割合は、生涯独身の人では47％で、離婚者の37％より高い結果になっていました。

さらに研究では、兄弟や家族以外も含む人間関係のネットワークが広い人ほど、痛みの管理が良好な傾向も見られました。

これは、終末期を支えるのが配偶者だけではなく、周囲のつながりの広がりでもあることを示しています。

逆にいえば、結婚していることや子どもがいることだけで、良い終末期が自動的に保証されるわけではないのです。

例えば、子どもが遠くに住んでいて介護や医療の判断に関わりにくい場合や、家族の間で治療方針をめぐる意見が食い違う場合など、家族がいることが必ずしもケアの質の向上につながるとは限らないと考えられます。

研究者たちは、医療者が患者にとって本当に重要な人を見極め、その人が終末期の準備やケアに関われるよう支援する必要があると述べています。

近い親族が少ない人には、病院の患者支援担当者のような存在も役立つ可能性があります。

実際、生涯独身の人は、自立した生活を送り、老後に備えて医療や介護について事前に綿密な計画を立てたり、専門知識の豊富な代理人を雇ったりする場合が多いと指摘されています。

こうした計画は、たとえ近い親族がいないとしても、安らかな最期へと導いてくれるはずです。

もっとも、この研究にも限界はあります。

終末期の状態は本人ではなく代理回答者が報告しているため、評価にはどうしても主観が入りえます。

また、米国の医療制度の中で得られた結果なので、そのまま他国に当てはまるとは限りません。

それでもこの研究は、人生の最期を左右するのは、結婚しているかどうかだけではなく、どんなつながりを持ち、誰が実際に寄り添ってくれるのかということを示しました。

たとえ生涯独身であっても不利になることはありません。

大切なのは、良い人間関係を構築し、自分の最期に向けて良い計画を立てることなのです。