■ネットフリックスをはじめとした動画ストリーミングサービスの普及により、映画館は廃れることが予想されていた
■実際には米国の2018年の興行収入は記録的なものとなっており、両者は現時点でうまく共存しているといえる
■ストリーミングサービスよりも劇場で映画を公開するほうが、グローバルカルチャーへの即座の影響が得やすいと考える映画製作者もいる
映画館をみくびってた。
ネットフリックスをはじめとした動画ストリーミングサービスは、たしかに私たちの動画メディアに対する常識を覆しました。しかし、家で動画コンテンツを楽しむ人は、映画館へと足を運ばなくなるといった仮説はデタラメに過ぎないといったことが分かったのです。
映画館に足を運ぶ人は増えている
先週ラスベガスでおこなわれた映画イベント「CinemaCon（シネマコン）」にて、映画配給会社や劇場のオーナーは、口を揃えてストリーミングサービスは恐るるに足らないと述べています。それはたとえストリーミングサービスが、あのディズニーやアップルが、これから力を入れようとしている分野であったとしてもです。
昨年、アメリカ国内の興行収入は記録的なものとなりました。その額は119億ドルにまで達し、映画のチケットが売れた枚数は前年と比べて5%上昇、そしてそれはアメリカの全人口の75%にあたる2億6,300万人が、少なくとも1度は映画館へと足を運んだ計算になります。
「誰でも家にキッチンがあるのに、外食することもあるでしょう」そう語るのは、アメリカ映画協会（MPAA）のCEOを務めるチャールズ・リブキン氏です。リブキン氏は、エンターテイメント業界に新たなテクノロジーが導入されるたびに、この手の心配がなされてきたといいます。テレビやケーブルチャンネル、スマートフォンは映画界にとって脅威になるといわれてきました。
「だけど、私たちはまだ生き残っています」
そう語るリブキン氏は2017年から、ディズニー、パラマウント、ソニー、20世紀フォックス、ユニバーサル、ワーナー・ブラザーズといった主要スタジオが名を連ねるMPAAの舵をとっており、そこについに、ストリーミング・プラットフォームとしては初となるネットフリックスが加盟を果たしました。
リブキン氏は、「劇場と家庭でのエンターテイメントの分野は、両者ともに2018年に大きな成長をみせています。そしてそれは、この業界に関わるすべての人が共に成長できていることを意味しており、とても素晴らしいニュースであるといえるでしょう」と語ります。
