大学生の92%が生成AIを使っているとの調査結果が発表：知能の陳腐化は起こるのか？

急増するAI利用と評価制度の揺らぎ

イギリスのシンクタンクである高等教育政策研究所（HEPI）が2025年2月に公表した調査結果によれば、大学生のAIツール利用率は、この1年で66％から92％へと一気に跳ね上がりました。

中でも注目すべきは、レポートや試験といった“評価”に直結する場面での利用率が88％にのぼった点です。

これほど多くの学生が短期間でAIを取り入れるようになった事例は、教育関係者の間でも極めて稀だと指摘されています。

実際に課題提出用の文章を丸ごとAIが生成したものを編集し、提出している学生も18％に達しており、大学側が想定していた以上のスピードでAIが学業プロセスに組み込まれていることがうかがえます。

こうした学生の急激なAI依存に対し、専門家たちは「教育現場にとって大きな警鐘だ」と口をそろえます。特に問題視されているのが「評価制度の揺らぎ」です。

従来のように一定の課題やレポートを出して、その内容のみで学生の理解度を測るやり方は、AIツールによって書かれた課題なのか、学生自身が考え抜いた文章なのかを区別しにくくなっているため、早急な再検討が避けられません。

HEPIの政策マネージャーであるジョシュ・フリーマン氏は「大学は、AIの存在を前提に評価方法そのものを抜本的に見直す必要がある」と強調し、教員の教育体制にも大幅な変化が求められるとしています。

では、なぜ学生たちはここまでAIに魅力を感じているのでしょうか。

第一に挙げられるのは「時間の節約」です。複数の授業から大量の課題が出される大学生活において、AIツールを使えば下調べや文章作成にかかる時間を大幅に短縮できるというのは大きなメリットです。

また、自分のアイデアや課題内容をすぐに補強したいときにAIを使うことで、短時間で要約・リサーチ・文章校正などをこなせるという利点も見逃せません。

さらに、課題の質を上げるためのヒントや追加情報をAIから得られるため、従来よりも「賢く」「早く」レポートを完成できるという実感を持つ学生も増えているのです。

このように学生のニーズとAIの機能が噛み合った結果、わずか1年で“AIフル活用”の学習スタイルが急拡大しているといえるでしょう。

急増するAI利用を前に、大学側も対応を進めてはいるものの、そのポリシーや指導方針に一貫性がないことが学生から不満として挙げられています。

ある学生は「大学がAIの使用を実質禁止しているように感じるが、実際には明確なルールがなく、禁止とも推奨とも言い切れない」という声を上げています。

また、「AIを使うと学術不正になると言われる一方で、一部の講師は堂々とAIを使っている」といった矛盾したメッセージに戸惑う学生も少なくありません。

さらに、AIを利用して課題をこなしていることを大学側が的確に把握できるのかという疑問もあります。

一部ではAI検出ツールを導入している大学もありますが、誤検知が多いなど精度に課題があり、結果として学生と教員の双方で混乱が生じる場面が増えているのです。

「ほぼ全員がAIを活用する」状態になった今、大学の評価手法はこれまでの常識では通用しなくなりつつあります。

多くの学生がレポートや論文作成に生成AIを取り入れている以上、単純に文章の出来栄えや分量のみを採点するやり方では、どれだけ本人が深く考えたのかを見極めることが難しくなっています。

実際に、AIの力だけで一定の水準の文章を作成できてしまうケースが増えているため、教育現場では「課題そのものの内容や形式を変える」「口頭試問やプレゼンテーションで個人の理解を確認する」など、さまざまな試行錯誤が始まっています。

こうした評価方法の見直しは、短期間で成果を出すのは難しいかもしれませんが、今後の教育システムにおいては避けて通れない課題だと専門家は指摘しています。

さらにこの問題は大学だけでなく、社会全体を巻き込んだ議論にも発展しています。

イギリスの科学技術大臣が「監督者がいれば子どもが宿題にChatGPTを使ってもいい」と発言したことで、教育の現場はさらに動揺を広げました。

多くの教員や保護者からは「子どもや学生が自力で考える力を失うのではないか」という危機感の声が上がっています。

こうした政治レベルの発言と教育機関の現実との間には温度差があり、学生や教員、保護者を含むさまざまなステークホルダーに混乱をもたらしているのが現状です。

HEPIのレポートが指摘するデジタル格差や評価制度のゆらぎは、単なる大学内部の問題にとどまらず、国家レベルでの政策や教育観の見直しをも促す事態へと発展しているといえるでしょう。