既に広がりつつあったAI分野のデジタル格差
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HEPIの調査からは、学生のAI利用が一様に広がっているわけではないことが明らかになりました。
特に際立っているのが「デジタル格差」と呼ばれる問題です。
まず所得の高い家庭出身の学生ほど有料AIサービスを積極的に活用する傾向があり、逆に経済的に厳しい環境の学生は、無料プランやAIツールにアクセスしづらいケースが多いことがわかっています。
また、男女間の差も顕著で、男子学生の方が女子学生よりもAIを使う割合が高く、さらに理系(STEM)専攻の学生ほど「AIを使って自分の成績が向上する」という認識を強く持っているという結果が出ています。
一方、人文科学系の学生では「AIのサポートを受けても成績につながらない」「課題の内容がAI向きではない」と感じる人が多く、AI利用率自体がやや低い傾向にあります。
このように、単純に「全員がAIを使っているわけではない」という事実が、学生間の学習環境や成果に差をもたらす懸念を強めているのです。
今回の調査で顕在化した「デジタル格差」は、今後さらに大きな社会問題へと発展する懸念があります。
有料版のAIサービスや高度な機能を使える環境にアクセスできる学生と、そうでない学生の差は学業成績だけでなく、将来の就職活動やキャリア形成にも影響を及ぼしかねません。
そこで大学や公共機関には、学生全員が同じスタートラインからAIに触れられるよう、サブスクリプション費用の補助や、AIリテラシー講習の充実など具体的なサポート策が求められています。
また、学外でも企業や地域との連携により、AIツールの勉強会やワークショップを開催するなど、幅広い層がAIを活用できる土壌を整備することが重要です。
こうした取り組みが進めば、単なるテクノロジーの“流行”としてではなく、学生一人ひとりの学習体験を深める手段としてAIが定着し得るでしょう。
いまや大学だけでなく、社会全体がこの変化にどう向き合うかが問われているといえます。