核戦争を生き残る島国はどこか？「2つの国」が候補に挙がる (2/2)

38の島国を分析、「核戦争を生き残る」とされた2つの国

『Risk Analysis』の2022年の研究では、38の島国を比較し、核戦争を生き残るかどうかを分析しました。

島国だけを対象にしたのは、核の冬のあとに世界の物流や貿易が途絶えた場合でも、外部から切り離された状態で社会を維持できるかを見極めるためです。

島国は地理的に区切られているため、「孤立したまま自国の食料やインフラで回せるか」を比較しやすい対象でした。

その結果、オーストラリア（正確には大陸国家）とニュージーランドが有力候補として浮かび上がりました。

理由の1つ目は、地理です。

核戦争の主な標的は北半球に集中すると考えられるため、すすの発生源も北半球に偏ります。

影響は地球全体に広がるものの、南半球のほうが比較的軽く済む可能性があります。

しかもオーストラリアとニュージーランドは海に囲まれており、海は熱を蓄えるため、内陸の大陸地域ほど極端には冷え込みにくいと考えられます。

2つ目は、食料の余力です。

この研究では、最悪級の150 Tgシナリオでも、1人あたり1日2200キロカロリー以上の食料供給を維持できる可能性がある5つの島国が示されました。

その中にオーストラリアとニュージーランドが入っています。

特にニュージーランドは、平時には農産物の大半を輸出しているため、輸出分を国内に回せれば、収穫量が大きく減ってもなお国民を養える可能性があります。

オーストラリアもまた、非常に大きな食料余剰を持つ国です。

3つ目は、社会基盤です。

研究では、食料だけでなく、エネルギー、通信、インフラ、教育、保健、政治的安定性なども比較されています。

その総合評価で、オーストラリアは最上位、ニュージーランドもそれに続く高い位置にありました。

単に食べ物があるだけでなく、それを国内で運び、配り、社会を維持する力も比較的強いと見られているのです。

もちろん、この結果だけでは安心できません。

研究者らは、食料が残ることと、社会が安定して続くことは別問題だと強調しています。

ニュージーランドでさえ、燃料や肥料、交換部品の不足、貿易の停止、社会不安が重なれば、農業や物流が止まり、社会機能が大きく損なわれるおそれがあります。

つまり、この2国は「無傷で助かる国」ではなく、世界の中では比較的持ちこたえやすい国なのです。

核戦争で人類を追い詰めるのは、爆発そのものよりも、その後に訪れる長い飢餓の時代です。

その中で生き残れる場所があるとしても、それは「安全な楽園」ではなく、崩れゆく世界の中で、かろうじて踏みとどまれるかもしれない場所なのかもしれません。