最近生まれた人々は、以前の世代に比べて、認知症になる可能性が低い (2/2)

研究の結果、驚くべき傾向が明らかになりました。

同じ年齢（たとえば81～85歳）でも、より若い世代（生まれた時代が後の人）ほど、認知症の有病率が低いことがわかったのです。

たとえばアメリカでは、1890～1913年生まれの人のうち25.1％が認知症を発症していましたが、1939～1943年生まれでは15.5％まで減少していました。

ヨーロッパやイギリスでも同様の傾向が見られ、とくに女性での減少が顕著でした。

このように、若い世代ほど認知症を発症する割合が低くなっている背景について、論文では次のような世代の変化が要因になったと考察されています。

たとえば、近年では喫煙率の低下や、血圧・糖尿病といった慢性疾患への医療的対処が大きく改善されており、こうした身体の健康状態の改善が脳の健康にも良い影響を与えていると考えられています。

また、栄養状態の向上や、鉛などの神経に悪影響を及ぼす環境毒への曝露の減少も、子どもの頃からの神経発達に好ましい環境をもたらしてきました。聴力や視力といった感覚の衰えに対しても、補聴器や眼鏡などで早めに対応できるようになったことが、認知機能の維持に一役買っている可能性があります。

こうしたなかでも、特に大きな影響を与えていると考えられているのが教育の普及です。

20世紀後半以降、とくに女性を含む多くの人が高等教育を受けるようになり、それによって脳が日常的に刺激される機会が増えました。こうした経験の積み重ねが、年を重ねても認知機能を維持する「認知的予備力（cognitive reserve）」を高めると考えられているのです。

このようなさまざまな要素が重なり合い、結果として、若い世代は高齢になっても認知症になりにくい、より脳にやさしい社会環境のなかで生きているのではないかと考えられるのです。

ただし、研究者らは「だからといって安心するのは早い」とも警告しています。

今後の世代が新たなリスク（たとえばデジタル依存や運動不足など）に直面する可能性もあり、今回見られた世代の改善傾向が永続するとは限らないのです。

また、この研究では認知症の減少傾向が「なぜ」起きているのかの直接的な原因までは特定しておらず、そこは今後の研究課題とされています。

たしかに高齢になると認知症のリスクは高まりますが、そのリスク自体は時代とともに変化しているのです。

認知症のリスクについては、現在も様々な要因、仮説が報告されており、遺伝的要因なども挙げられていますが、世代間で低下している傾向が見られるということは、教育、生活習慣、医療環境など、社会全体の状況が影響している可能性が、この研究から読み取れます。