今日から出産能力が無くなったら人類はいつ滅亡する？ (2/2)

現実に進行している「静かな崩壊」

世界の人口は増加傾向にありますが、そのペースは鈍化しています。

ある専門家は、2080年代には100億人に達してピークを迎えると予測しています。

では、「人類が滅亡する」なんてシナリオは、私たちに全く無縁のものでしょうか。

必ずしもそうとは言えません。

現実世界の多くの国では、出生率の低下という静かな危機が進行しています。

アジアの先進国、特に韓国や日本では、出生率は「人口維持に必要な水準」を大きく下回っており、韓国では世界最低水準に達しています。

こうした出生率低下の背景には、「経済的不安や雇用の不安定さ」「子育て支援制度の不足」「ワークライフバランスの難しさ」「ライフスタイルや価値観の変化」といった要素があります。

さらに近年では、男性側の不妊（たとえば精子数の減少や運動率の低下）といった生殖医療に関わる問題も顕在化しています。

WHOの推計では、不妊の原因の約半数は男性側にあるとされます。

出生率が低下し続ければ、高齢化社会はさらに深刻化し、年金制度や医療制度の持続可能性が危機に瀕します。

また、若年層の減少によって国家の競争力や創造力も衰えていくでしょう。

たとえば、新しいテクノロジーの導入や起業の活性化は、しばしば若者のアイデアや行動力によって推進されています。

「突如出産できなくなる」という架空のシナリオでは、急速かつ連鎖的な社会の崩壊が人類の滅亡を早めます。

一方、現実世界であり得る「緩やかな出生率の低下」がもたらすのは、ゆっくりとした、しかし確実に進行する「静かな社会の崩壊」であり、それが国や人類の滅亡に絶滅に繋がっていくのかもしれません。

人類がこの地球上で長く生き延びていくためには、地球規模の課題への取り組みが欠かせません。

子どもを産み、育てるという営みは、単なる生殖ではなく、未来への希望をつなぐ神秘的で尊い行為なのです。