日本の働き盛り世代で“元気さ”が低下し続けている (2/2)

コロナ後にも健康関連QOL低下は続いていた

今回の研究で特に重要なのは、2024年になっても健康関連QOLが回復していなかった点です。

2020年の低下が一時的な社会変化だけによるものなら、2024年にはある程度回復する可能性も考えられました。

ところが、全国平均の値はさらに低下していました。

研究チームは、この背景としてCOVID-19流行による間接的影響に注目しています。

流行中には、医療サービス利用の減少、身体活動量の低下、メンタルヘルス悪化などが報告されていました。

また、外出や対面での交流が減ったことも、日常生活の質に影響した可能性があります。

そしてこれらの影響はCOVID-19後にも残ったのかもしれません。

社会が表面上は元に戻ってきたように見えても、生活習慣や人との関わり方の変化が、日常の健康感に影響を残している可能性があるのです。

特に注目すべきなのは、QOL低下に「痛み／不快感」と「不安／ふさぎ込み」が大きく関わっていた点です。

つまり、急激に重い病気が増えたというより、痛みや不快感、不安や気分の落ち込みといった、日常生活の中で感じやすい不調が広がっている可能性が見えてきたのです。

さらに都道府県別分析では、ほぼ全ての都道府県でQOLの低下傾向が確認されました。

これは、一部地域だけの問題ではなく、日本社会全体に広がる変化である可能性を示しています。

今後は、身体活動の変化、医療利用、メンタルヘルス、社会的交流などが、健康関連QOLの低下とどのように関係しているのかを、さらに詳しく調べていく必要があります。

私たちは「長生き」についてはよく語ります。

しかし今回の研究は、「どれだけ元気に日常を送れているか」という、もっと身近な問題が変化している可能性を示しています。

日本人の“元気さ”を取り戻すには、病気を治すだけでなく、日々の痛み、不安、孤立しやすい生活環境にも目を向ける必要があるのかもしれません。