2100年の日本の景観はどうなってるのか、シミュレーションした結果 (2/2)

2100年の日本の景観はどうなってる？

研究の中心となったのは、2015年から2100年までの世帯数と建物用地面積の将来予測です。

人口の変化に加えて、男女別・年齢5歳階級別・家族類型別といった詳細な社会構成要素を使って、5年ごとに世帯数の推定が行われました。

その結果、2100年には総世帯数は2015年の約0.35〜0.68倍にまで減少する見込みであることがわかりました。

これは人口減少と世帯主率の低下が主な要因です。

一方で、特筆すべきは「85歳以上の単身世帯」が今後急増することです。2100年には最大で約190万世帯と、2015年と比べて約1.9倍になると推定されました。

そして、この人口・世帯数の減少に伴い、住宅が余ってしまう状況が深刻化します。

研究によれば、2100年には全国で空き戸数が最大で約4300万戸になる可能性があるとされています。 これは2015年比で約4.2倍に相当します。

住宅用の建物用地面積も縮小し、2100年には約3600〜5700平方キロメートルと、2015年比で最大約0.42倍まで減少するという推計結果が出ました。

つまり、住む人がいないのに建物だけが残るという未来が、日本各地で現実になっていくかもしれないのです。

こうした空き家の増加は、単に建物が無駄になるだけでなく、景観の悪化、防災面でのリスク、そして地域コミュニティの崩壊など、さまざまな社会的問題を引き起こすおそれがあります。

今回の研究は、こうした未来をただ悲観的に語るものではありません。

むしろ、それをあらかじめ可視化し、対策の方向性を検討するための「未来の地図帳」を提供する試みといえるのです。

2100年の日本は、今の私たちの選択次第で大きく変わります。

空き家があふれる未来は、避けられない結末ではありません。

それはむしろ、「今」から考え、「今」から備えることで回避できる未来なのだといえるでしょう。