米国の50%近くが飼い犬への狂犬病ワクチンは不要だと考え始めている

コロナの波及効果により、多くの飼い主が犬用ワクチンに懐疑的になる

ご存じの通り、コロナ禍のニュースや噂で、ワクチンに対する懐疑的な声や重篤な副反応が何度もピックアップされました。

そのため世界中の多くの人々は、ワクチンに対して誤解や疑念を持つようになっています。

では、このような「ワクチンに対する不信感」は、ペット用のワクチン接種にどのような影響を与えたのでしょうか？

モッタ氏ら研究チームは、この点を明らかにするため、アメリカに住むイヌの飼い主2200人を対象に、イヌ用ワクチンを躊躇しているかオンライン調査しました。

今回の調査は2023年3月30日から4月10日まで実施され、イヌのワクチン接種に関する懸念・原因・医療政策への影響を正式に定量化した初めての研究となりました。

その結果、イヌの飼い主の53％がイヌ用ワクチンの安全性・有効性・必要性について何らかの懸念を抱いていると分かりました。

より詳細な報告によると、イヌ用ワクチンを「安全でない」と考えている飼い主は40%近くおり、「効果がない」と考える人は20％以上、「医学的に不要」だと感じる人は30％でした。

さらに37%の飼い主は、科学的根拠がないにも関わらず、「イヌ用ワクチンがイヌの認知機能に悪影響を与え、自閉症の発症に繋がる」と懸念しているようです。

そして注目すべきことに、ヒト用ワクチンに対して否定的な態度を取っている人は、ペット用ワクチンに対しても否定的な考えを抱く可能性が高いというのです。

こうした事実はコロナ禍でヒト用ワクチンに対する見方が悪化した人は、イヌ用ワクチンに対する見方も悪化し、接種努力を怠る恐れがあることを示唆しています。

これは単に飼い主と愛犬だけの問題ではありません。狂犬病ワクチンについて飼い主が接種義務を怠り始めると社会的に大きな問題となる可能性があります。