【年間6500万円/1000人の損失】働く日本人の「最大の健康問題」が明らかに (2/2)

3分の1が健康問題を抱えている！1000人あたり年間6500万円の損失

調査の結果、全体の35.6%の労働者が、過去4週間に健康問題で仕事の質・量が低下したと回答しました。

最も多く挙げられたのは「腰痛（6.66%）」で、次いで「首・肩こり（4.79%）」、「メンタルヘルスの不調（2.85%）」が続きました。

これらの症状は年齢層によって偏りがあり、20代ではメンタルヘルスが最も多く、30代は首・肩こり、40代以降では腰痛が最多となりました。

テレワークの導入状況によっても傾向に差が見られ、「コロナ禍以降にテレワークを開始した層」では「眼精疲労」が上位に入り、働き方の変化が新たな健康負荷をもたらしていることが示唆されました。

また、性別による違いも明らかで、男性は腰痛と肩こり、女性は肩こりと頭痛が上位に挙げられました。

こうした健康問題による経済的な影響も極めて深刻です。

1,000人あたりの年間生産性損失額は、腰痛で約6,480万円、首・肩こりで約4,600万円、メンタルヘルス不調で約4,340万円と推計されました。

これらの数字は、「見えない損失」が企業経営に与える影響の大きさを物語っています。

もちろん今回の研究にも限界があります。

本研究はインターネット調査であることから、自己申告による過小・過大評価の可能性があります。

しかしながら、1万人という大規模かつ全国的な標本に基づいており、年齢・職種・勤務形態・テレワークの有無などを考慮した結果は高く評価できます。

これまで軽視されていた腰痛や肩こりといった身体的不調が、実は大きな経済的損失を生んでいたという事実は、予防策や介入施策の導入を後押しするエビデンスとなります。

企業は、従業員の健康を守ることを将来の生産性を高めるための投資だと考えるべきです。

私たち個人としても、「忙しいから」「治療費が高いから」と言って健康問題への対処を後回しにしているなら、結果としてより大きな損失を被ることになります。

効率性やパフォーマンスの観点で考えても、やっぱり「健康が第一」というスタンスは変わらないようです。