子どもの食物アレルギーが増えたのは医療の誤った指導に一因があった (2/2)

「アレルゲンを早く口にした子の方がアレルギーになりにくい」――衝撃の研究結果

この仮説を実証したのが、2015年に発表されたLEAP試験です。

英国の研究チームは、ピーナッツアレルギーのリスクが高い乳児640人を2つのグループに分け、一方には乳児期から少量のピーナッツを定期的に与え、もう一方には完全に避けさせました。

結果は衝撃的でした。乳児期から食べていたグループでは、5歳時のピーナッツアレルギー発症率が約80％も低かったのです。

こうした研究から、「ピーナッツや卵などのアレルギーを起こしやすい食品を完全に避けるよりも、少しずつ慣らしていくほうが、むしろアレルギーを防ぎやすい」ことが明らかになりました。

こうした報告は、世界のアレルギー対策の考え方を変えるきっかけとなりました。

LEAPの成果を受けて、アメリカ国立アレルギー感染症研究所は2017年、公式ガイドラインを改訂しました。そこでは、生後4〜6カ月の段階で医師の管理のもとピーナッツを少量導入することが推奨されています。

そして実際に、ガイドライン変更後の診療データでは、乳幼児のピーナッツアレルギーの発症率が減少傾向にあることが報告されています。

日本でも始まった「アレルゲン食品を早い段階で慣らす」取り組み

日本小児アレルギー学会の『食物アレルギー診療ガイドライン2021』でも、「アレルゲン食材（特に鶏卵）の摂取開始を遅らせても、食物アレルギー発症を予防する効果はなく、離乳食としての導入を遅らせる根拠はない」ことが明記されました。

特に卵については、日本国内で実施されたPETIT試験（2017年）が重要な転換点となりました。この研究では、生後6カ月から加熱卵を少量ずつ導入し、皮膚炎の治療を並行した結果、卵アレルギーの発症を約80％抑制できたことが示されています。

ピーナッツについても有効性は認められつつあり、窒息のリスク（ピーナッツは摂取方法を工夫しないと乳児は喉をつまらせる危険がある）を考慮しながら、医師の判断で安全に導入する方向が取られています。

厚生労働省の『授乳・離乳の支援ガイド』（2019年改定）も「アレルゲン食材の摂取を遅らせる必要はない」と明記し、科学的知見を反映した内容に更新されています。

こうした研究により、食物アレルギーの一因として「アレルゲンの食べ物を避けすぎること」が浮かび上がってきました。ただし、食物アレルギーの増加をそれだけで全て説明することはできません。

近年の食物アレルギーの増加には、生活環境の変化も複雑に影響していると考えられています。

たとえば、過剰に清潔な環境で育つことや、抗生物質の多用による腸内細菌の変化が、免疫の発達のしかたに影響を与えている可能性があります。いわば免疫が「本来なら無害な食べ物」を“敵”と誤って覚えてしまう背景には、現代社会そのものの環境要因があるのかもしれません。

だからこそ現在の医学では、「免疫を訓練する」という発想が重視されています。乳児期のうちに少量を安全な形で取り入れ、体に「これは敵ではない」と教えるといったアプローチが、次世代のアレルギー予防の柱として世界的に注目を集めているのです。

食物アレルギーの増加には、かつて「安全策」と考えられていた医療方針が予期せぬ形で影響していた可能性が示唆されています。

しかし今、科学はその誤りを正し、より確かな知見に基づく道筋を示しています。いずれ、子どもたちが自由に食を楽しめる未来が訪れるかもしれません。